対話型人工知能「チャットGPT」を開発したサム・アルトマン氏は、AIが人類を超えた後のことまで考えているという。AIブームを牽引する天才の思想を、作家の橘玲氏が解説する。

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　サム・アルトマンは1985年にミズーリ州セントルイスで生まれ、皮膚科医の母から8歳のときにアップルコンピュータをプレゼントされたことで、スティーヴ・ジョブズが「アイドル」になった。州内の私立学校を卒業したあと、スタンフォード大学のコンピュータサイエンス科に入学したが1年で中退、位置情報ベースのモバイルアプリを開発する会社を創業し、ベンチャー投資ファンドや暗号通貨「ワールドコイン」の発行を手がけたのち、イーロン・マスクなどから投資を受けた生成AIの開発企業「オープンAI」のCEOに就任した。

　オープンAIはマイクロソフトと提携した対話型人工知能「チャットGPT」で近年のAIブームを牽引し、アルトマンは世界でもっとも有名な起業家の一人になった。ところが2023年11月、オープンAIの理事会がアルトマンをCEOの座から突如解任、わずか5日後にCEOの職に復帰するという事件が起きる。――この椿事についてはあとで述べる。

　そのアルトマンは2023年7月、共同で設立した「ワールドコイン財団」のプロジェクトとして、オーブ（Orb）というバレーボール型の機材でユーザーの虹彩をスキャンするイベントを日本を含む世界20カ国で実施し、注目を集めた。しかしなぜ、暗号通貨にユーザーの虹彩情報が必要なのだろうか。それはアルトマンが、全世界の80億人にワールドコインで「ベーシックインカム（BI）」を支給するという壮大なビジョンを描いているからだ。

　人間と区別がつかない会話能力をもつAI「チャットGPT」を開発したアルトマンは、コンピュータの能力が人間の知能を超えるようになれば、ほとんどの労働は機械によって代替されると考えている。だがそうなると、取り残されたひとたちはどうすればいいのか。

　このディストピアをユートピアへと反転させるために、アルトマンは大胆な構想を掲げる。機械が働いて得た収入を原資に毎月一定額のBIを受け取り、それでゆたかな暮らしができるのなら、誰も「無用者階級」になどならなくていいのだ。

　テクノ・リバタリアンとは世界規模のテクノロジー企業で実権を持ち、数理的・合理的な思考に長けた者たちのことで、イーロン・マスクや決済システム「ペイパル」を創業した連続起業家であるピーター・ティールはその典型である。イーロンらを「第一世代」とするなら、アルトマンらの「第二世代」の特徴は、いじめのようなネガティブな個人史がほとんどない（すくなくとも語られない）ことだ。

　アルトマンは私立高校で保守的なキリスト教徒のグループが性的多様性についての集会をボイコットしたとき、全校生徒の前で自分は性的マイノリティだとカミングアウトし、「この学校を抑圧的な場所にしたいのか、それとも異なるアイデアに開かれた場所にしたいのか」と問うた。

　当時のスクールカウンセラーは、「サムの行動が学校を変えました。それはまるで、さまざまなタイプの子どもがいっぱいつまった大きな箱を開けて、子どもたちを世界に解き放ったようでした」と語っている。

　テクノ・リバタリアンの「第二世代」には、ピーター・ティールから感じるような「世界に対する敵意」（そしてこれが、ティールの魅力にもなっている）がないが、アルトマンとティールには共通点がある。どちらも、世界の終末に備える「プレッパー（準備する者）」であることだ。アルトマンも子どもの頃から死を不条理だと思い、いつも世界の終末について考えているという。

　パンデミック、超絶AIの暴走、核戦争などに備えて、アルトマンはカリフォルニア州に広大な私有地を購入し、そこに「銃、金（ゴールド）、ヨウ化カリウム、抗生物質、電池、水、イスラエル国防軍のガスマスク」を備蓄している。さらには「予備計画」として、最悪の場合は「ティールとプライベートジェット機に乗ってニュージーランドに避難する約束をしたよ」と語っている。ティールもまた、核戦争など「世界の終末」でもっとも生き残る可能性が高い国として南半球のニュージーランドを選び、そこに巨大なシェルターをつくったとされている。

　オープンAIは2015年に、アルトマンがイーロン・マスクらとともに、「人類の脅威にならないAI」を実現するために設立した非営利の研究機関だった。マスクはそれ以前から、数少ない友人の一人であるラリー・ペイジ（グーグル創業者）が開発する人工知能（ディープマインド）が暴走し、人類を滅亡させることを本気で怖れていた。

　ところが実際に開発を始めると、高度なAIには多額の資金と膨大なコンピューティング能力が必要なことがわかり、2019年にアルトマンは、営利法人を設立してマイクロソフトから出資を受けることを決める（これを機にマスクと決裂）。

　この決断によって開発は急速に進み、質問に対して人間と区別がつかない回答をする「チャットGPT」の公開で世界的なAIブームを巻き起こすと、オープンAIの企業価値は800億ドルにのぼると試算されるまでになった。総額100億ドルの出資を決めて株式の49％（独占禁止法に抵触しない上限）を所有するマイクロソフトは、ブラウザに生成AIを搭載することでライバル社をリードし、株価も最高値を更新した。

　一見、順風満帆に見えたものの、2023年11月17日、そのアルトマンが突然、CEOを解任されるという事件が起きる。

　じつは営利企業としてのオープンAIは株主によって統治されているのではなく、非営利組織の理事会が支配していた。この理事会は6人で構成されており、そのなかには、このままAIの能力が高度化しつづけると、いずれ人類の存続にとって脅威になると考えるメンバーが含まれていた。

　報道によると、今回の解任劇の前に、オープンAIの研究者の数人が、人類を脅かす可能性がある強力なAIの発見について警告する書簡を理事会に送っていた。このAIは「Q＊（キュースター）」と呼ばれるプロジェクトで、これまでは困難とされていた論理的思考ができるようになったとされる。

　あまりに速い開発ペースに危機感をもった社外取締役が、巨大プラットフォーマー（マイクロソフト）と組んでAI開発に前のめりになるアルトマンと対立した。これにシンギュラリティ（技術的特異点）が災厄を引き起こすと懸念する創業メンバーが同調して、「クーデター」が起きたとされる。

　ただし、いくら「人類のため」といっても、最大の出資者であるマイクロソフトを蚊帳の外に置いたばかりか、従業員とも相談せずに決めた“暴挙”が強い反発を引き起こすのは当然だった。社員たちは持ち株会社を通じてオープンAIの株式を保有しており、混乱によって会社が破綻・消滅するようなことになれば多額の資産を失ってしまうのだ。

　こうして770人の社員のうち約730人が理事会に対して、総退陣とアルトマンの復帰を求める文書を提出する事態になった。外堀を埋められた社外取締役たちに抗う術はなく、CEO復帰と理事会の刷新を受け入れるほかなかった。

　この事件の詳細はいまだ不明な部分もあるが、ひとつだけはっきりしたことがある。AIの開発を極限まで推し進めようとする「加速主義者」のグループと、加速した技術が人間の管理能力を超えることを警戒する「破滅主義者」のグループは今後も衝突を繰り返すだろうが、最終的にどちらが主導権を握ることになるかということだ。それは、今回の解任劇とアルトマンの復帰によって完全に証明された。

※本稿は3月19日刊行の『テクノ・リバタリアン』（文春新書）を一部抜粋・加筆の上記事化したものです。

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本記事の全文は、『文藝春秋 電子版』に掲載されています（橘玲「チャットGPT サム・アルトマンのヤバい革命思想」）。

（橘 玲／文藝春秋 2024年4月号）