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 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、取締役社長執行役員:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、2024年8月29日から9月2日までインターネットを通じて、マネックス証券に口座をお持ちのお客様向けにアンケート調査(回答数1,376件)を実施しました。

今回、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、特集として「マーケット急変動を受けた取引状況とNISA利用状況」等について調査しました。


<調査結果概要>


1. 2024年日経平均株価およびダウ平均株価の高値・安値予想


 個人投資家の相場観の調査として、2024年の日経平均株価およびダウ平均株価の高値・安値予想を調査しました。


(1-1)2024年の日経平均株価の高値予想は「42,224円(2024年7月11日終値)」が最多。安値予想は「31,458円(2024年8月5日終値)」が最多。

【参考 調査開始日(8月29日)の日経平均株価終値:38,362.53円】


(1-2)2024年のダウ平均株価の高値予想は「42,000ドル以上45,000ドル未満」が最多。安値予想は「37,266ドル(2024年1月17日終値)」が最多

【参考 調査開始日(現地時間8月28日)のダウ平均株価の終値:41,091.42ドル】


 2024年の日経平均株価およびダウ平均株価の高値・安値予想を調査しました(調査開始日8月29日の日経平均株価終値は38,362.53円、8月28日のダウ平均株価の終値は41,091.42ドル)。

 2024年の日経平均株価高値予想は、「42,224円(2024年7月11日終値)」が今年の高値になるという方の割合が52.5%と最も多くなりました。続いて「42,225円以上43,000円未満」が27.3%となっています。

 ダウ平均株価高値予想は「42,000ドル以上45,000ドル未満」が今年の高値になるという方の割合が42.1%と最も多く、続いて「41,251ドル以上42,000ドル未満」が30.8%となっています。日経平均株価よりもダウ平均のほうが高値への期待が高い結果となりました。

 また安値予想については、日経平均株価とダウ平均株価ともに現時点での年初来安値を下限とする予想が70%を超えています。


2. 2024年8月のマーケット急変動を受けた取引状況と2024年内の注目テーマ等について


 2024年8月のマーケット急変動を受けた投資行動や投資方針、2024年内で注目しているテーマやイベントについて調査しました。


(2-1) 2024年8月のマーケット急落を受けた投資行動について
 2024年8月は日経平均株価の下落幅が過去最大値を記録し、その後急回復を見せるなどマーケットの変動が激しい月となりました。そこで、マーケットの急落を受けて個人投資家がどのような投資行動を起こしたかを調査しました。投資経験もあわせてたずね、2023年以前から投資をしている方と2024年から投資を始めた方とに分けて集計しました。



 2023年以前から投資をしている方と2024年から投資を始めた方ともに「保有している銘柄や資産を動かさず回復を待った」という回答が最多となり、何らかの銘柄や資産を購入した方も一定数いることが分かりました。一方で「保有している銘柄や資産を売却した」や「予定していた投資を止めた・投資額を減らした」という回答は全体に比べて少数にとどまりました。


(2-2) 2024年8月のマーケット急落を受けた率直な心情

 マーケットの急落を受けた率直な心情をたずねました。投資経験もあわせてたずね、2023年以前から投資をしている方と2024年から投資を始めた方とに分けて集計しました。

 2023年以前から投資をしている方では「チャンスだと思った」という回答が最多で半数を占める結果となりました。2024年から投資を始めた方では「特に何も思わなかった」が42.9%、次いで「チャンスだと思った」という回答が40.0%となりました。一方で「投資をやめたいと思った」という回答は投資経験に関わらず数%にとどまりました。


 マネックス証券では日経平均株価が大幅安となった8月2日以降、回復の見通しや長期保有の重要性についてタイムリーに情報を発信してきました。投資に対してネガティブな情報も錯綜するなかで、当社のお客様においては少なからず「チャンスだと思った」と感じていただけたことに安堵するとともに、今後もよりよい情報発信ができるよう精進していく所存です。引き続き皆様の投資対象の選定や投資行動、成果向上がなされるよう努めてまいります。


(2-3)2024年8月のマーケット急落と急回復を受けた投資方針について

 マーケットの急落と急回復を受けた投資方針の見直しの有無と、今後マーケットが急落した場合の投資行動をたずねました。投資経験もあわせてたずね、2023年以前から投資をしている方と2024年から投資を始めた方とに分けて集計しました。

 投資経験に関わらず、8割程度の方は投資方針の見直しはしなかったことが分かりました。

 また、今後マーケットが急落した場合の投資行動としては、2023年以前から投資をしている方では「保有している銘柄や資産を買い増しする」という回答が最多で「保有していなかった銘柄や資産を新たに購入する」という回答が続く結果となりました。2024年から投資を始めた方では「保有している銘柄や資産を動かさず回復を待つ」という回答が最多となりました。一方で「予定していた投資を止める・投資額を減らす」や「保有している銘柄や資産を売却する」という回答は少数にとどまりました。


(2-4) 2024年内で注目しているテーマやイベントについて

 2024年内で注目しているテーマやイベントをたずねました。

 11月5日に控える「アメリカ大統領選挙」という回答が2024年6月の調査に引き続き最多となりました。また、日米の長期金利や米ドル円相場の動向に対する注目度の高さも確認されました。


3. NISA成長投資枠の利用状況


 2024年からスタートした新しいNISA制度(以降「NISA」といいます)について、成長投資枠での今年の投資予定金額や保有方針を調査しました。


(3-1)成長投資枠での投資予定金額について

 成長投資枠で投資をしている方を対象に今年の投資予定金額をたずねました。



 6割近くの方が今年中に120万円を超える金額を投資する予定であることが分かりました。2024年6月の調査時とほぼ同じ結果となりました。


(3-2)成長投資枠で保有している銘柄の保有方針について

 成長投資枠で投資をしている方を対象に、成長投資枠で保有している銘柄の保有方針をたずねました。

 4割近くの方が10年以上保有する方針であり、1年以内あるいはそれより短期間のうちに売却する方針である方の割合はわずか3%程度であることが分かりました。


4.クレジットカードと積立投資について


 クレジットカードを利用した積立投資(以降「クレカ積立」)とクレジットカードの利用状況について調査しました。


(4-1) クレカ積立の利用について

 他社での利用も含めてクレカ積立を行っているかをたずねました。

3割以上の方がクレカ積立を行っていることが分かりました。


(4-2) クレジットカードの選定ポイントと保有枚数について

 クレジットカードを選ぶ際に重視するポイントとクレジットカードの保有枚数をたずね、クレカ積立を行っている方とクレカ積立を行っていない方とに分けて集計しました。

 クレジットカードを選ぶ際に重視するポイントについては、クレカ積立を行っている方では「ポイント還元率の高さ」が最多でした。一方クレカ積立を行っていない方では「年会費が無料かどうか」が最多で「ポイント還元率の高さ」が続く結果となり、総じて「ポイント還元率の高さ」が重視されていることが分かりました。

 クレジットカードの保有枚数については、クレカ積立を行っている方の半数が6枚以上保有しているのに対し、クレカ積立を行っておらず6枚以上保有しているという方の割合は2割程度にとどまり、大きな差異が見られました。

「クレジットカードを持っていない」あるいは「1枚のみ」と回答した方の割合は数%にとどまり、多くの方が複数のクレジットカードを使い分けているようです。


 なお、マネックス証券では2024年7月5日(金)にドコモのクレジットカードで投信つみたてができる「dカード(※)によるクレカ積立(dカード積立)」を開始しました。毎月の積立額に対して最大1.1%のdポイントが還元されるhttps://info.monex.co.jp/fund/tsumitate/card-tsumitate/dcard/index.htmlほか、dカード積立とショッピング等でdポイント最大15,000ptをプレゼントするキャンペーン(ドコモ主催)https://info.monex.co.jp/lp/2407cp_dpoint_1.html?popup=n#dccamなども実施しています。

 ※ 「dカード」は、株式会社NTTドコモの登録商標です。


5.日本、米国、中国のDIについて


 個人投資家の相場観の調査として、今後3ヶ月程度の各国(日本、米国、中国)の株式市場に対する見通しを調査しました。

 今後3ヶ月程度の各国(日本、米国、中国)の株式市場に対する個人投資家の見通しは、日本は前回調査(2024年6月)から改善、米国と中国は悪化しました。特に米国は大統領選挙を控えており、慎重な見方が増えているようです。


 【日本株DI】(2024年6月) 5 → (2024年9月) 11(前回比 +6ポイント)

 【米国株DI】(2024年6月) 34 → (2024年9月)29(前回比 -5ポイント)

 【中国株DI】(2024年6月)-40 → (2024年9月)-50(前回比 -10ポイント)


※ DI:DIとは、相場が「上昇すると思う」と回答した割合(%)から「下落すると思う」と回答した割合 

  (%)を引いたポイントです。DIがプラスとは、「上昇すると思う」と回答した割合が高く、DIがマイナス

  とは、下落すると思うと回答した割合が高いことを示します。


6. 為替市場について


 個人投資家の相場観の調査として、今後3ヶ月程度の米ドル/円相場に対する見通しを調査しました。

 今後3ヶ月程度の米ドル/円相場に対する個人投資家の見通しは、「円高になると思う」が前回比+25%と大きく増加して56%となりました。「円安になると思う」および「変わらないと思う」の割合は前回比で10%以上減少しました。


 【円安になると思う】(2024年6月)33% →(2024年9月)20%(前回比-13%)
 【変わらないと思う】(2024年6月)36% →(2024年9月)24%(前回比-12%)

 【円高になると思う】(2024年6月)31% →(2024年9月)56%(前回比+25%)


                                             以 上


添付:MONEX個人投資家サーベイ 2024年9月調査


【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】

マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。


【マネックス証券株式会社について】

金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号

加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会、

     一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、

     一般社団法人 日本投資顧問業協会

配信元企業:マネックス証券株式会社

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(出典 news.nicovideo.jp)

『MONEX個人投資家サーベイ 2024年9月調査』では、個人投資家の投資意欲やトレンドが鮮明に浮かび上がりました。多くの投資家が今後の市場回復に期待を寄せている一方で、リスク管理の重要性も再確認されています。このサーベイ結果を元に、これからの投資戦略を考えるヒントを得たいと感じました。

この「MONEX個人投資家サーベイ 2024年9月調査」は、個人投資家の声がどのように市場に反映されているのかを知る貴重な資料です。特に、投資家の心理や予測が市場の動向にどのように影響するのかについて、興味深い洞察を提供している点が魅力的です。今後の取り組み方に役立てたいですね。

2024年9月の「MONEX個人投資家サーベイ」によると、投資家の皆さんが抱える不安や約6割がリスクを取る覚悟を持っていることが分かりました。これからのマーケットの変化を見守り、一緒に成長していくためには、このような調査結果を参考にしながら、自分自身の投資スタイルを見直すことが必要です。

<このニュースへのネットの反応>

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株式市場は過去何度も暴落を経験しているが、そのときにどう行動するかが投資成果を大きく左右する。ファイナンシャルプランナーの藤原久敏さんは「リーマンショックとコロナショックの経験を生かして、今回の暴落ではうまく対処できた。そしていま“まさかの安値”で買うための準備をしている」という――。

■歴史的暴落は、繰り返す

今年8月1日、日経平均株価は約1000円もの暴落、翌日2日には約2200円もの大暴落、そして翌週5日には約4400円もの超暴落と、史上最大の下げ幅を記録しました。

私は20年以上の投資経験はありますが、これだけインパクトのある暴落は非常に稀です。

今年からNISAで投資を始めた人も多いかと思いますが、その人達は、いきなり、歴史的な暴落に遭遇したわけです。ただ、これは断言しますが、今回のような歴史的暴落は、過去、何度も繰り返されています。

この20年間であれば、リーマンショック(2008年)やコロナショック(2020年)が代表的な歴史的暴落と言えるでしょう。

このことは、私自身、ファイナンシャル・プランナー(以下、FP)として普段から口を酸っぱくして言っていますし、また、私自身の投資においても、常に心がまえをしています。

それでも、今回の暴落では、一瞬で車2~3台分の資産が吹き飛びまして、いざ暴落に直面すると、なかなか厳しい状況になることは避けられません。そこで今回は、私自身、これら歴史的な暴落にどう対処してきたのか、その失敗や反省も交えて、書いてみたいと思います。

■リーマンショックで経験した最悪の対処

リーマンショックとは、2008年9月、当時のアメリカ大手投資銀行であるリーマン・ブラザーズの経営破綻をきっかけに発生した、世界的な金融危機のことです。リーマンショック直前の9月中旬に1万2000円台だった日経平均株価は、10月下旬には一時7000円を割り込み、わずか1カ月半で4割以上もの大暴落となったのでした。

これが、私が初めて遭遇した歴史的な大暴落だったのですが、このときの私の対処は最悪で、投資において、一番やってはいけないことをやってしまったのでした。

それは、狼狽売り。

そのあまりの暴落っぷりに不安・焦り・恐怖といった感情が一気に押し寄せ、文字通り、狼狽えて、ほぼすべての保有銘柄を売ってしまったのでした。そのときは、あまりのショックに、「すべてを売るか、売らないか」の2択しか頭に浮かばなかったのでした。

そして、それはすなわち、「市場からの撤退」でもありました。

そんな最悪の対処をしてしまった理由としては、当時はまだまだ投資経験不足ゆえに、資産の大半を、日本株を中心としたリスク資産に振り分けていたこと、そして、確固たる投資スタンスを持っていなかったことでした。

そのときの損失は手痛い授業料となりましたが、もっと痛かったのは、(市場から撤退していたことにより)その後のアベノミクス上昇相場に乗り遅れてしまったことでした。投資において、上昇相場に乗り遅れることは致命的で、その意味でも、「市場からの撤退」は、絶対にやってはいけないことなのです。

■コロナショックで残った「悔い」

その後、アベノミクスに乗り遅れながらも、なんとか投資に復帰し、投資資産も順調に増やしていきました。

そこで遭遇したのが、コロナショックでした。

コロナショックとは、新型コロナウィルス感染症(以下、コロナ)の爆発的な流行による、2020年2月頃からの世界的な経済混乱、そして市場暴落のことです。

それまで2万円を大きく上回る水準で推移していた日経平均株価ですが、事態が深刻になってきた2020年2月下旬あたりから一気に下落を始め、あれよあれよという間に節目の2万円を割り込み、3月中旬には1万6000円台にまで下落。

わずか1カ月足らずで8000円程の暴落となったのでした。

しかし、このときはリーマンショック時とは違って、私は、狼狽して売ることはありませんでした。なぜなら、リーマンショック時の反省を活かし、また、FPとして普段からアドバイスをしている「投資は余裕資金で」という投資の基本を、自らしっかり実践していたからです。

結果、株式等のリスク資産は、資産全体の3割程度に留めており、株価暴落による損失は、比較的浅く済んだのでした。

また、自身の基準で、ずっと応援したいと思える銘柄を吟味して購入しており、「保有銘柄については、基本的には売らない(一生涯保有し続ける)」との、確固たる投資スタンスを確立していたことも、歴史的な暴落にも狼狽えなかった理由でした。

その後、ほどなくして相場が回復し、狼狽売りをしなかったことには自画自賛できたのですが、悔やまれたのは、「暴落時に、買いに向かう」ことができなかったことです。

暴落時には、優良銘柄であっても関係なく、とにかく理不尽に叩き売られるものです。

実際、叩き売られていた銘柄の中には、私が吟味の上、ぜひとも購入したいと思える優良銘柄も多くあり、「今がチャンス」であることは、頭では分かってはいました。しかし、コロナ禍という未曽有の大混乱に、狼狽売りを避けることはできても、買いに向かうことまではできなかったのでした。

■今回の歴史的暴落で、買った銘柄

そして、次の歴史的暴落は、冒頭で触れた、今年8月頭の暴落です。

今回の暴落については、日銀のサプライズ利上げが大きな要因とはされていますが、アメリカの景気後退観測も大きな要因ですし、緊迫する中東情勢も無視できません。また、海外投資家の投機的な売買こそ、一番の要因とする声もあります。

ですので、リーマンショックやコロナショックのように、まだ正式な暴落名称(?)はありませんが、市場最大の下げ幅のインパクトは凄まじく、間違いなく、後世に語り継がれる歴史的暴落と言えるでしょう。

さて、私はもちろん、今回の暴落でも、狼狽売りをすることはありませんでした。

その理由は前述の通り、すでに「投資は余裕資金で」「保有銘柄については、基本的には売らない」といった、確固たる投資スタンスを確立していたこと、そして今回は、(過去最高値を更新する国内株式相場もあって)ある程度の含み益があったことも、ドッシリ構えることができた大きな理由でした。

そして、今回の暴落では、前回のコロナショック時の反省を活かし、前々から狙っていた銘柄を買うこともできたのでした。

具体的には、日本が誇る飲料メーカー「キリンホールディングス」、株主優待が魅力の「フジオフードグループ」「壱番屋」、そして災害関連銘柄として「萩原工業」、さらには「三井住友建設」「五洋建設」「ビーアールホールディングス」など、低位の建設・インフラ株を複数単位、果敢に買いに向かったのでした。

いずれの銘柄も、早く購入したいと思いつつも、なかなか株価が下がらずにうずうずしていただけに、今回の暴落を機会に購入できたときは、非常に満足でした。

■落ちるナイフを掴んでしまう

ただ、今回の暴落でも、反省がありました。

それは、「暴落時にも買いに向かうことができた」ことには満足だったのですが、暴落の真っ只中(というか、かなりの初期段階)で買ってしまったことです。

普段の株価水準からは少し下がったところで買えたものの、買った瞬間から、さらに大きく下落、すぐに含み損を抱えてしまうのでした。

これはまさに、「落ちるナイフ」を掴んでしまったわけです。

たとえば、キリンホールディングス。

暴落前は、株価は2000円を少し超える水準で、比較的穏やかに推移していました。

すぐに買っても良かったのですが、「できれば、もう少し安く買えればいいな」と、何かの拍子にちょっとでも下がればと、そのタイミングを今か今かと待ち構えていました。

そこでやってきた今回の暴落で、今だとばかりに、2000円を少し切ったところで購入。しかし、そのまま株価は一気に1900円をも割り込むところもまで下がり、悔しい思いをしました。

そして、萩原工業。

1500円台で推移する株価を眺めながら、「せめて、1500円を切ってくれれば」とウズウズしているところに、今回の暴落がやってきました。これは待っていましたとばかりに、1500円を少し切ったところで購入。

しかし、こちらも株価はそこから下げを加速させ、そのまま一気に1300円を割り込むところまで下がり、やはり悔しい思いをしました。

今回の暴落時に購入した他の銘柄でも、多かれ少なかれ、同じような失敗をしてしまったのでした。

■底に刺さったナイフを、拾いあげる

もっとも、この「落ちるナイフを掴んでしまう」ことは、投資あるあるです。

多くの人は、狙っている銘柄を、少しでも安い株価で買いたいとばかりに、そのタイミングを今か今かと待ち構えているわけですが、そんな気持ちが前のめりになっているときほど、株価はなかなか下がらないものです。

そんな状況で、少しでも株価が下がったなら、「待っていました」とばかりに購入するも、そこからさらに株価は下がり、「もう少し待てばよかった」と後悔するわけです。とくに、歴史的な暴落時には、株価はとんでもなく下がるわけですから、その後悔も大きいわけです。

理想を言えば、暴落時には、しっかりと大底を見極めて、下がり切ったところで買うことができれば、言うことはありません。

例えるなら、落ち切って、底に刺さったナイフを拾いあげたいものです。

とは言え、暴落時、ましてや歴史的な暴落時の大底を見極めるのは至難の業で、そんな大底を見極めているうちに買いそびれてしまっては、悔しいものです。そこで、私が今、来るべき次の暴落時に備えてやっていることがあります。

■まさかの安値で、購入するためには

それは、購入したい銘柄について、「ある程度、株価が下がったところで買いたいな」といった曖昧な基準ではなく、「○○円になれば買う」と、購入する価格を明確にしておくことです。

そして、来るべき暴落時に備えて、あらかじめ、その価格での指値注文を入れておくことです。

その際、その指値注文は、現在の株価から多少下がったところの価格ではなく、十分に満足・納得できる価格にすることを意識しています。多少下がったくらいの価格では、約定後、(とくに大暴落時には)そこからさらに大きく下がる可能性が高く、今回と同じ失敗となるからです。

ですので、多少の暴落ではここまで下がることはないだろうと思えるくらいの価格、もし買うことができたらラッキーと思えるくらいの価格で注文している銘柄も少なくありません。どうしても早くに買わないといけない事情があれば別ですが、通常、一般の個人投資家であれば、(常に投資することを義務付けられるプロと違って)そんな縛りなどありませんからね。

そして、その価格設定は、冷静なときに、しっかりと考えることが大切です。

いざ暴落に直面すると、いくら事前に心がまえをしていても、なかなか冷静に考えることは難しいですから。

歴史的暴落は、いわゆる超バーゲンセールでもあります。

まさかここまで下がることはないだろうとの価格で注文していても、そのまさかの価格で買えてしまうこともあるのです(実際、今回の暴落では、それを実感した人も多いのでは?)。

ただし、株式の売買注文には有効期限(*)があるので注意が必要です。

ようやくやってきた暴落時に、有効期限が切れていては(注文が失効していては)、悔やんでも悔やみきれませんよね。

来るべき暴落時のためのルーチン作業として、定期的な注文発注作業は怠らないようにしたいものです。

*証券会社により異なり、最長で1カ月程度

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藤原 久敏(ふじわら・ひさとし)
ファイナンシャルプランナー
1977年大阪府大阪狭山市生まれ。大阪市立大学文学部哲学科卒業後、尼崎信用金庫を経て、2001年に藤原ファイナンシャルプランナー事務所開設。現在は、主に資産運用に関する講演・執筆等を精力的にこなす。また、大阪経済法科大学経済学部非常勤講師としてファイナンシャルプランニング講座を担当する。著書に『株、投資信託、FX、仮想通貨… ファイナンシャルプランナーが20年投資を続けてみたらこうなった』(彩図社)など。

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※写真はイメージです - 写真=iStock.com/PeopleImages


(出典 news.nicovideo.jp)

「株価の暴落で車2、3台分の資産が吹き飛んだということは、本当に痛手ですね。しかし、逆に安値を狙うチャンスもあるかもしれません。慎重に準備を整えて、次の投資機会を見逃さないようにしましょう」

「株価の変動は常に起こり得るものですが、痛手を負ったFPがまさかの安値を狙っている姿勢は、投資家としての決断力を感じます。冷静な判断と機会を見極める力が必要ですね」

「資産が吹き飛んだという状況にあるFPが安値を狙っているとのこと、リスクとチャンスのバランスを見極めることが重要ですね。しっかりとした戦略を持って、次の投資機会に備えているようです」

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【写真・画像】【下書き】経済_0831 1枚目

 4日午前、大きく値を下げた日経平均株価は午後に入ってさらに下げ幅を拡大し、一時1800円を超えて急落しました。終値は3万7047円で、今年3番目の下げ幅となりました。

【映像】日経平均、半導体関連株を中心に全面安

 4日の日経平均株価は、午前の取引開始直後から大きく値を下げて始まりました。午後に入っても下落は続き、取引時間中として約3週間ぶりに一時3万7000円を割り込みました。

 半導体関連株を中心に全面安の展開となり、市場関係者は、前日のアメリカ市場で主要な株価指数がそろって下落したことや、円高の進行などが要因だと指摘しています。(ANNニュース)

日経平均 一時1800円超の急落で今年3番目の下げ幅に 終値は3万7047円


(出典 news.nicovideo.jp)

「日経平均が一時1800円も急落するなんて、相当なパニック売りが起きたのでしょうね。不安定な相場環境が続いていますので、慎重な取引が必要ですね」。

「終値が3万7047円ということは、一時の急落も一服して持ち直したということでしょうか。市場は依然として揺れていますが、上昇の兆しが見えるといいですね」。

「今年3番目の下げ幅ということは、相場の波乱が続いているということでしょう。投資家は冷静な判断力を持って対応し、リスク管理を徹底する必要があります」。

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